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2009/10/11

Manuscript vs reviewer

ジャーナルへ投稿された論文のアクセプトの可否は、査読者の判定でほぼ決まります。 Kliewerらは、American Journal of Roentgenology (AJR)誌上で、アクセプト可否の決定には「論文の内容そのもの」と「査読者の特性」が関連していると述べています。論文の内容については、科学的な重要性、レベルの高さ、提出国などが重視されています。一方、査読者の特性に関しては、年齢と研究者としてのランクが大きな因子です。 科学的なレベルの高さが重要であることは自明ですが、提出国が関係するのはなぜでしょうか。調査期間中にAJR誌で査読された論文(196報)のうち、23.5%が北米、12.8%がヨーロッパ、2.5%がアジアから提出されたものでした。リジェクト率は、北米の論文は37.2%、ヨーロッパのものは59%、アジアのものは80%でした。各地域からの提出論文数とリジェクト率は、比例していません。Kliewerらは、北米以外の国からアメリカのジャーナルに投稿された論文は、「書き方と議論のスタイルが標準的でなく、それが足かせとなっている」可能性がある、と示唆しています。 論文の内容関連では、科学的重要性が最も中心となりますが、では査読者は、主題が妥当かどうかをどのようにして判断するのでしょうか。実はこの部分で、査読者の特性が絡んでくるのです。Kliewerらは、査読者の年齢が高く、研究者としてのランクが高いほど、査読が厳しくなることに気づきました。評価が偏向している可能性があります。つまり「自分の経験や信念と一致している視点やデータに対して好意を示す傾向」です。査読者が高齢なほど、主題を妥当でないとして却下する傾向があるのに対し、若い査読者ではよりオープンな傾向になると思われます。 この報告は、査読者の特性が論文そのもののクオリティと同様に重要であることを示しています。上述のAJRへの投稿論文(196報)の統計的評価によると、ばらつきの原因の16%は査読者の特性によるものでした。これに対し、論文の内容によるばらつきは7%でした。そして原因不明のばらつきは77%。このように、論文の評価には多くの未知でコントロール不能な因子が関与しています。7%に関しては、科学的なレベル、優れた英語、主題の妥当性により、有利となるチャンスが与えられるわけです。

2009/08/24

Properly using “etc.”

多くの科学論文の中で“etc.”は、当然の様に使われていますが、英文中の“etc.”は必ずしも日本語の“等”と同じ意味ではありません。 Et cetera は、ラテン語で「と、他のもの(直前に述べられたものと 同類のもの)」と言う意味です。しかし、1つの事柄が述べられているだけの場合には、そこに「その他の同類のもの」は存在しません。 X: “My favorite foods are cherries, etc.” 「私の好きな食べ物は、サクランボ等です。」 ―この場合の“etc.”は、その他の「同類の」ものではなく、その他の「違う」ものと言う意味になってしまいます。(「その他の赤い果物」、「その他の甘い食べ物」、「その他のベリー類」) 2つの事柄について述べる場合も、その2つの両方に関連する「その他の同類のもの」を想定するのは困難です。 X: “We studied the flu virus, herpes virus, etc.” 「私達はインフルエンザウィルスやヘルペスウィルス等について学習した」 ―この場合の“etc.”も、その他の「違う」ものの意味になってしまいます。(「風邪や水疱瘡の様なその他の一般的な病原ウィルス」、「HIVやポリオの様な他のウィルス」、「結核菌やサルモネラ菌の様な他の一般的な病原菌」) どのような場合になら“etc.”を使う事が出来るのでしょう? 明確に関連性のある同類のものが、少なくとも3つ以上ある場合のみ “etc.”を使う様にしましょう。 I like lemons, limes, oranges, etc. [citrus fruits] 私はレモン、ライム、オレンジ等が好きです。(柑橘類) He drives Toyotas, Hondas, Nissans, etc. [Japanese auto brands] 彼はトヨタ、ホンダ、日産等に乗っている。(日本車) That company...

2009/05/11

Site downtime

お客様へ 多くの皆様はゴールデンウィークを大いに楽しまれたことと思いますが、中にはその間、 DMCのサイト[www.dmed.co.jp]にアクセスされた方もおいでのことと思います。実は5月5日の火曜日以降ダウンしており、アクセスしてもエラーメッセージが出たり、空のページになったりしまい大変ご迷惑をおかけしました。原因はウェブホストの広汎にわたる故障でした。ダウンしたサイトは合計14,000にものぼり、DMCサイトもそれに含まれていました。故障の詳細についてはhttp://weblog.mediatemple.net/weblog/category/system-incidents/754-gs-grid-service-cluster02-web-availability/をご参照ください(ただし英文)。グーグルで“mediatemple outage”を検索すると、多くのブログやチャット(Twitter)でこのアクシデントのことが述べられています。 サイトのダウンとともに数日間、メールも不通でした。もし、その間にDMC宛にメールを出された方には申し訳ありません。ウェブホストは、故障中のメールの保存を保証しており、DMCは回収を待っているところです。すでに数日前より (JavaScript must be enabled to view this email address) //= 0; i=i-1){ if (l.substring(0, 1) == ' ') output += "&#"+unescape(l.substring(1))+";"; else output += unescape(l); } document.getElementById('eeEncEmail_b42YIm4Gu9').innerHTML = output; //]]> が復旧しておりますので、もし皆様の中に5月4〜9日の間 DMC宛に緊急のメールを発信され、まだ応答を受けていない方がおられましたら、このアドレスにご再送いただけますでしょうか。 このようなウェブのダウンはここ数年間で最も規模の大きいものですが、DMCには独自のバックアッププランがあり、一般サイトでは一週間以上もダウンしていましたが、2日間に食い止めました。 今回の故障につきましては心からお詫び申し上げます。皆様におかれましては今後ともDMCの高品質な英文校正サービスをお引き立ていただきますようよろしく願い申し上げます。...

2009/01/13

Innovative drug development

かつて日本の製薬会社は、既存の薬や外国から技術導入して製造した薬を国内販売して利益を得ていました。しかしながら近年、厚生労働省は海外の製薬会社に対する規制を緩和する一方で、国内製薬会社のモノマネ的な薬に対しては承認を厳しくしている傾向があります。日本の製薬会社は、革新的新薬の開発を要求されているのです。それにも関わらず、新薬開発の姿勢は以前とあまり変わっていません。大半は旧来の方法で研究開発を続けているのです。果たしてその様な戦略で、海外企業と新薬開発競争ができるのでしょうか。 アメリカ及びEU諸国の製薬会社では、新薬開発のために、大学や大学が設立した企業、バイオテクノロジー関連企業などと共同研究をしていることが一般的です。また、大手製薬会社では、大学に研究助成金や研修プログラム奨励金を出して若手研究者の活動を支援すると共に、創造力のある研究者との永続的な関係維持に取り組んでいます。このような企業と研究者の互恵システムでは、製薬会社は最先端の発見の特許を入手できることを条件に、個別研究に出資することもあります。 日本の製薬企業はいまだ研究開発のほとんどを自社で行っています。いくつかの会社で大学(主にアメリカの)と共同研究を行ってはいますが、業界全体としては、国内のバイオテクノロジー関連会社との共同開発は消極的であると見受けられます。Kneller(2003年)によると、日本の大手製薬会社4社の主要な新薬開発手段は以下の通りです。 1 自社での研究開発 2 海外の大学(主にアメリカ)との共同研究/開発(最新バイオテクノロジー導入) 3 技術のスキャニング=取り込み(他企業のチェック/監視による) 4 国内の大学との共同研究・開発(コミュニケーションの容易さが理由と思われる) 日本の製薬会社は、修士課程卒の社員を自社研究所で育成する習慣があります。これも、結果的には伝統的な自社依存の研究開発システムに寄与するだけです。外部から技術や知識導入の必要性が高まっている今、企業は「研究員が他機関、そして時として自社の研究成果をも正当に評価する訓練を受けていない」ということに気づきつつあります。 企業戦略の違いはどういう結果を招くでしょうか?Knellerの研究(2003年)では現在、日本と海外の新薬発見率は同程度としています。しかし、日本の上位8社が最新バイオテクノロジーの導入を海外(主にアメリカ)企業に依存しているとも報告されています。これらの会社では、しばしば中小企業から新薬のライセンスを買っているとも報じられています。生物学、生物情報学の技術基盤がいっそうの広がりを見せていることを考えると、将来的に外部への依存が増えるのは間違いないでしょう。最大手の企業でも、医薬品開発を外部に頼る日が来るのではないでしょうか。そこに日本のバイオテクノロジー企業の未来があるのかもしれません。10年ほど前まで日本でCRO(研究試験受託機関)はほとんど利用されていませんでしたが、現在では新薬承認申請前に必要な基礎研究はCROに外部委託することが一般的になりました。今後、日本のバイオテクノロジー企業が新薬発見のために活用される日が来ることでしょう。大手製薬会社にとって、CRO等の専門家が、急激に増加する新しい研究技術への対処および研究成果の評価においても役立つのではないでしょうか。 海外の製薬企業はすでに日本国内でマーケティングを行っており、国内企業が生き残るためには国際競争力をもつ企業に生まれ変わらねばならないことは明らかです。革新的な優れた新薬を早く開発することが何よりも求められているのです。それには、既存の企業理念にとらわれない新人材の雇用方法等の新たな戦略が不可欠と考えられます。

2008/12/08

Paper inflation

DMCでは先日、腫瘍学の主要雑誌に投稿された論文について相談を受けました。その論文は正式論文として書かれたものですが、扱っている腫瘍の症例数が多くありませんでした。査読者からは次のコメントが届いていました。 "The present report suffers, however, from some serious problems. There is no remedy, at the present time, to the limited number of ... cancer cases but, at least, the authors should avoid too many sub-group analyses” 著者は、サブグループ分析のいくつかを削除し、図をまとめ、考察を短くして短報として再提出するよう要求されたのです。 このケースは「DMCが校正依頼を受ける論文の多くは、短報にしたほうがより良いのではないか」と私が常々感じていることを裏付けるものでした。これは腫瘍学に限ってのことではなく、すべての分野の論文について言えることです。データの量からすると冗長過ぎる論文もあります。これは経済的なインフレ同様、'paper inflation’=論文のインフレと言えると思います。ページ数が多い論文は、読む側の時間と精神的労力(精神的な¥とも表現できます)を浪費するばかりで、十分な「対価」を与えません。このインフレは、論文の考察の部分で顕著です。 一般的に正式論文(フルレポート)は、決まった様式で書かれます。最近は多くの雑誌で短報を掲載しないため、論文著者は必然的に長い論文を書くに至ります。ジャーナルの出版社はアクセプトする論文の様式を見直す時期に来ているのではないでしょうか。もちろん、論文の様式はそのデータに合う形にするべきであって、「まず様式ありき」のような本末転倒ではいけませんが。 上述の論文については後日、短報に書き直された原稿と査読者への回答文をDMCがチェックすることになるでしょう。その論文は、短報として間違いなく主要雑誌にアクセプトされると思います。

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